地球温暖化は人間の産業活動で進み、このままだと人類は絶滅の危機にも瀕しかねない。
これが現代の世界や日本でも「常識」とされています。
でも本当にそうなのでしょうか。
アメリカでは前から地球温暖化への疑問や批判は表明されてきましたが、今回、新たな展開が起きて、それらの疑念はかつてないほど高まりました。
その動きを紹介します。
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「ヒマラヤの氷河が2035年までにみな解けてしまうという予測には根拠がなかった」
「アフリカの農業生産は20年までに半減するという予測も間違いだった」
「アマゾンの熱帯雨林はこのままだと40%以上が危機に直面するという記述にも科学的根拠はなかった」
「オランダの国土は地球温暖化のためにすでに55%が海抜ゼロ以下になったという発表もミスで、実際にはまだ26%だった」
こんな事実が次々と判明し、米国では地球温暖化への疑念がどっとぶつけられるようになった。
これらの誤りは地球温暖化論のバイブルともされた国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」報告書に厳然と記されていた。
ところが、その科学的報告書には途方もないミスがあったことが判明、IPCC当局者もその非を認めるに至った。
米国でもこれまでは、地球温暖化に少しでも異を唱えると袋だたきになるという状態が多かった。
マサチューセッツ工科大学のリチャード・リンゼン教授は「学界多数派の温暖化論に疑問を呈すると、産業界のイヌだとか頑迷な反動分子だとののしられ、研究資金を奪われるような実例があったため、反対の声はすっかり少なくなっていた」と述べる。
政治とのからみも大きい。温暖化の警告はゴア氏のような民主党リベラル派によって主唱され、環境保護のための産業活動の規制が求められた。
米国議会では上院共和党の院内総務ミッチ・マコーネル議員はじめジム・デミント、ジム・インホフ両議員ら大物たちが2月下旬、あいついで地球温暖化への疑問を再提起するようになった。
国連側でも、IPCCと連携して温暖化に警鐘を鳴らしてきた「国連気候変動枠組み条約(UNFCCC)」のイボ・デブア事務局長が唐突に辞意を表明、取り組みの足並みの乱れを思わせた。
一方、ゴア氏は2月28日付ニューヨーク・タイムズに長大な論文を載せ、「小さなミスが真の環境変化をぼかすために利用されている」と温暖化論の正しさを強調した。


by 小野まさ
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